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司法書士試験 2009年受験 短期合格版 カリキュラム

2010年受験新合格戦略講座 カリキュラム

2009年合格への600時間学習カリキュラム

 司法書士試験に合格するには80%以上の正答率が必要です。TLTソフトによってこの条件を十分に満たすことができます。基本事項に関する問題および過去に出題実績のある問題(レベルA)が70問中およそ56問、80%程度あります。くわえて発展応用問題(レベルB)が6〜8問で10%程度。超難問(レベルC)が6〜7問出題されるのが一般的です。
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 戦略として、まずはレベルAの問題に全問正答し、レベルBとCの問題に15問中3問に正答できれば合計58問以上、84%の正答率を達成して合格は確定します。従ってレベルAの問題に全問正答することが合格のカギになります。難問に対応する勉強をどんなにやっても合格には役立ちません。どんなに勉強してもレベルCの問題は完全には対応できないからです。実力がありながら不合格になる受験生のほとんどの原因は「解いてはならないレベルBとCの問題」を解こうとすることにあると考えられます。こうして無駄な時間を費やし、正答できるはずのレベルAの問題まで時間不足で失点してしまうのです。
確実に合格するには「解いてはならないレベルBとCの問題」を瞬時に見極める能力と決断力が必要です。BとCの問題は躊躇なく予め決めた番号を選べば15問中で3問は確率的に正答して合格点を確保します。
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 民法はじめ必要な法律知識の無い初心者の場合、総学習時間は1100時間〜1300時間程度かかります。法学部出身者や受験経験者なら500時間〜800時間程度で合格点に到達するでしょう。従って2009年度の試験には余裕をもって合格への確かな準備ができます。新合格戦略では,まずTLTソフトで徹底習熟します。そのあと「合格点到達度・確認テスト」を科目単位で、インターネットを通じて自宅で受験します。一科目ずつ合格点到達を確認しながら本試験合格を揺るぎないものにしていきます。
全科目の合格点到達を確認したら、総合の模擬試験を同様の方法で受験します。ここでレベルBとCの問題を意識的にスキップしてレベルAの全問正答に集中し、結果80%超の正答率を2回実現するまで試験演習をします。こうして2009年度本試験の合格を揺るぎないものにします。

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合格への3ステップ方式とは

第1ステップ:
各科目ともTLTソフトで必要十分な学習事項を頭にすり込むまで習熟してしまいます。
第2ステップ:
2008年10月より2009年5月末までにTLTソフトを終了した科目の「合格点到達・確認テスト」(無料)を科目別に順次受験していただきます。この「ネット確認テスト」で95点以上または85点以上2回連続正答率のとき「合格点到達・確認テスト」における合格番号が表示され、その科目の合格点到達を認定します。この番号は受講生固有のものです。TLTソフトでの習熟学習をスキップした科目でもこの「確認テスト」の利用により、たとえば本来なら民法TLTソフトで265時間要するところを民法五科目の「確認テスト」それぞれ2回分の合計10時間に短縮することができます。
この確認テストはTLTソフトで習熟したことのみの範囲から出題しますからTLTソフトで習熟された方なら十中八九全問正解できます。こうして全科目にわたり合格点到達を認定する合格番号が表示されると、ほぼ司法書士試験の合格圏内に入ったといえます。
第3ステップ:
合格をより確実にするために本番同等の「合格確認模擬試験」を2009年2月〜本試験直前の期間に随時自宅で受験します。出題内容はTLTソフトで完全習熟した事項や問題が80%、その応用発展問題が10%、そして超難問が10%の配分となっています。80%以上の正答率を連続2回または90%以上の正答率1回で合格点到達を認定する合格保証番号を表示します。これで2009年度本試験では、ほぼ確実に合格点に到達する実力がついたことを意味します。このように「ネット確認テスト」での全科目「最終合格番号」と「ネット合格確認模擬試験」での「最終合格番号」に加え、5月より開始されます「ネット書式添削」の受講により,TLTソフト全科目の「合格番号」の表示に代えて、合格保証制度の適用となります。なお、このテストを受けるにはインターネットが使えることが条件ですが、ネット環境をこれから準備される方は2008年10月までにお願いします。
2009年受験短期合格版 600時間の全カリキュラム紹介
学習カリキュラム 学習計画月 習熟時間目標(初学者) 教材お届け時期
憲法(第1〜4部) 9月 約30時間 受付け次第
 第1部:憲法総論と 自由権 / 第2部:自由権と社会権・ 人身の自由 / 第3部:統治機構( 国会・ 内閣など) / 第4部:条文学習 
民法総則 10月 約27時間 受付け次第
 第1部:権利の主体(人 ・ 法人)と物 / 第2部:法律行為(意思表示・代理など) / 第3部:法律行為(無効・取消・ 条件・期限 ・ 時効
物権・担保物権 10、11月 約72時間 受付け次第
 第1部:物権総論(対抗関係と物権変動) / 第2部:占有権,所有権,用益物権 / 第3部:留置権・先取特権・質権 / 第4部:抵当権とは(1) (意義・効力等) / 第5部:抵当権とは(2)(処分・実行・消滅) / 第6部:根抵当権と非典型担保
債権 12月 約42時間 受付け次第
 第1部:債権の目的・効力・譲渡・消滅など / 第2部:典型契約各論/ 第3部:法定債権発生事由
親族・相続 12月 約37時間 受付け次第
 第1部:婚姻・親子について / 第2部:法定血族関係と親権他/ 第3部:相続人と相続財産 / 第4部:相続の承認と放棄・遺言
不動産登記法 2009年
1月
約107時間 12月下旬
短期合格特別コース会員は
1月分から
Eラーニング学習になります。
 第1部:登記・申請手続 / 第2部:登記手続における添付情報 / 第3部:登記の実行と登録免許税他 / 第4部:所有権と用益権の登記 / 第5部:抵当権・根抵当権に関する登記 / 第6部:仮登記とその他の登記について
不動産登記法記述式対策 2月 約42時間 12月下旬
 第1部:不動産登記書式ひな形学習 / 第2部:所有権の移転及び抵当権 / 第3部:相続による登記及び根抵当権 / 第4部:所有権の保存及び仮登記等
商法・会社法 3月 約74時間 2月下旬
 第1部:商法総則と商行為 / 第2部:設立(発起設立と募集設立) / 第3部:会社が発行する株式について / 第4部:会社の機関 I (株主総会) / 第5部:会社の機関 II (取締役と取締役会) / 第6部:会社の機関 III (監査役等・その他) / 第7部:資金調達する手段 / 第8部:計算(資本金・準備金他) / 第9部:組織再編等/ 第10部:解散と清算 / 第11部:持分会社について / 特例有限会社法特例有限会社について
商業登記法 4月 約60時間 2月下旬
 商業登記とは・その申請手続 / 第1部:株式会社に関する登記 / 第2部:株式会社以外の会社に関する登記
商業登記法記述対策 4月 約30時間 2月下旬
 記述第1部:商業登記書式ひな形学習 / 記述第2部:株式会社に関する記述式問題  (各20〜30時間)
民事訴訟法 5月 約38時間 3月下旬
 第1部:民訴概論と訴えの提起 / 第2部:口頭弁論とその準備 / 第3部:証拠調べ訴訟終了、上訴 / 第4部:多数当事者訴訟、簡易訴訟
民事執行法 5月 約18時間 3月下旬
 第1部:民事執行についての総論 / 第2部:不動産執行とその他の執行
民事保全法 5月 約12時間 3月下旬
 民事保全法について
司法書士法 5月 約18時間 3月下旬
 司法書士法について
供託法 5月 約24時間 3月下旬
 供託法について
刑法 5月 約24時間 3月下旬
 第1部:刑法総説と犯罪論体系 / 第2部:修正された構成要件(未遂・共犯) / 第3部:罪数と刑罰について / 第4部:殺人・傷害、窃盗・強盗の罪など / 第5部:詐欺・恐喝、横領・背任の罪など / 第6部:国家的法益・社会的法益に対する罪
法改正 未定 5月中旬
合計学習時間 約655時間
そして、2009年7月 本試験  11月 あなたの合格発表
*科目別 合格点到達度・ネット確認テストを2009年2月20日より実施します。
*総合 合格点到達度・ネット確認テストを2009年4月20日より実施します
*書式添削は、各法及び記述式の合格番号を出した会員の方が対象です。
*法改正及び内容の改訂に伴い、教材の内容や送付時期が多少変更になる場合もあります。

ゼロからの「準備講座」3ヶ月間の学習プログラム(2010年受験版)

法律入門

4時間 受付次第発送

・法とは何か(法体系の基礎)
・条文・判例の読み方の基礎

民法入門(大学2年終了レベル) 64時間 受付次第発送

・総則(序説・総論)
・物権法(序説・総論)
・債権法(序説・総論)
・親族法・相続法(序説・総論)

民法の基礎(大学3年終了レベル) 94時間 受付次第発送

・総則(基礎項目)
・物権法(基礎項目)
・債権法(基礎項目)
・親族法・相続法(基礎項目)

 法律の知識がほとんどなく、司法書士合格への受験を決意された方のための初学者・合格在宅講座のご案内です。
まず、易しく誰でもよく分かる「法律の入門」から学び、次いで司法書士学習をスムーズに進めるための「民法入門編」、さらに「民法基礎編」を準備講座として学びます。全履修時間は162時間です。
大学法学部生が大学3年生終了時に履修する「民法」のレベルです。司法書士のほとんどの科目は、民法を中心とした勉強とも言えます。そしてこの準備講座を終了すれば、司法書士の勉強を進めるのに十分な法律知識といえます。こうして法律知識がない方でも、標準合格コースを在宅受講する条件が整い、司法書士試験の合格を実現することができます。
*この学習を約3ヶ月で終了後に、以下の本講座学習カリキュラムに取り組みます。

2010年受験版の全カリキュラム紹介

学習カリキュラム 習熟時間目標(初学者) 教材お届け時期
憲法(第1〜4部) 約50時間 12月中旬
 第1部:憲法総論と 自由権 / 第2部:自由権と社会権・ 人身の自由 / 第3部:統治機構( 国会・ 内閣など) / 第4部:条文学習 
民法総則 約45時間 12月中旬
 第1部:権利の主体(人 ・ 法人)と物 / 第2部:法律行為(意思表示・代理など) / 第3部:法律行為(無効・取消・ 条件・期限 ・ 時効
物権・担保物権 約115時間 12月中旬
 第1部:物権総論(対抗関係と物権変動) / 第2部:占有権,所有権,用益物権 / 第3部:留置権・先取特権・質権 / 第4部:抵当権とは(1) (意義・効力等) / 第5部:抵当権とは(2)(処分・実行・消滅) / 第6部:根抵当権と非典型担保
債権 約70時間 3月中旬
 第1部:債権の目的・効力・譲渡・消滅など / 第2部:典型契約各論/ 第3部:法定債権発生事由
親族・相続 約60時間 3月中旬
 第1部:婚姻・親子について / 第2部:法定血族関係と親権他/ 第3部:相続人と相続財産 / 第4部:相続の承認と放棄・遺言
不動産登記法 約170時間 3月中旬
特別協力会員コースは3月分でCD-ROMお届けを終了し
Eラーニング学習になります。
 第1部:登記・申請手続 / 第2部:登記手続における添付情報 / 第3部:登記の実行と登録免許税他 / 第4部:所有権と用益権の登記 / 第5部:抵当権・根抵当権に関する登記 / 第6部:仮登記とその他の登記について
不動産登記法記述式対策 約70時間 7月中旬
 第1部:不動産登記書式ひな形学習 / 第2部:所有権の移転及び抵当権 / 第3部:相続による登記及び根抵当権 / 第4部:所有権の保存及び仮登記等
商法・会社法 約120時間 7月中旬
 第1部:商法総則と商行為 / 第2部:設立(発起設立と募集設立) / 第3部:会社が発行する株式について / 第4部:会社の機関 I (株主総会) / 第5部:会社の機関 II (取締役と取締役会) / 第6部:会社の機関 III (監査役等・その他) / 第7部:資金調達する手段 / 第8部:計算(資本金・準備金他) / 第9部:組織再編等/ 第10部:解散と清算 / 第11部:持分会社について / 特例有限会社法特例有限会社について
商業登記法 約100時間 10月中旬
 商業登記とは・その申請手続 / 第1部:株式会社に関する登記 / 第2部:株式会社以外の会社に関する登記
商業登記法記述対策 約50時間 10月中旬
 記述第1部:商業登記書式ひな形学習 / 記述第2部:株式会社に関する記述式問題  (各20〜30時間)
民事訴訟法 約60時間 10月中旬
 第1部:民訴概論と訴えの提起 / 第2部:口頭弁論とその準備 / 第3部:証拠調べ訴訟終了、上訴 / 第4部:多数当事者訴訟、簡易訴訟
民事執行法 約30時間 10月中旬
 第1部:民事執行についての総論 / 第2部:不動産執行とその他の執行
民事保全法 約20時間 10年1月中旬
 民事保全法について
司法書士法 約30時間 1月中旬
 司法書士法について
供託法 約40時間 1月中旬
 供託法について
刑法 約40時間 1月中旬
 第1部:刑法総説と犯罪論体系 / 第2部:修正された構成要件(未遂・共犯) / 第3部:罪数と刑罰について / 第4部:殺人・傷害、窃盗・強盗の罪など / 第5部:詐欺・恐喝、横領・背任の罪など / 第6部:国家的法益・社会的法益に対する罪
法改正 未定 5月下旬
合計学習時間 約1070時間
そして、2010年7月 本試験  11月 あなたの合格発表
*科目別 合格点到達度・ネット確認テストを2010年2月より実施します。
*総合 合格点到達度・ネット確認テストを2010年4月より実施します
*書式添削は、各法及び記述式の合格番号を出した会員の方が対象です。
*法改正及び内容の改訂に伴い、教材の内容や送付時期が多少変更になる場合もあります。
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